80以上の修士号・博士号を取ることができる総合研究大学です。西海岸の州立大学およびカリフォルニア大学群、アリゾナ大学群、スタンフォード大学など10大学により構成される「Pacific Ten Conference」の中で最も安全なキャンパスとして評価されています。

フロリダ州で3番目に大きな都市であるタンパにあり、同地域の急激に発展した年かに対応するために設立された州立大学です。温暖な気候とメキシコ湾に接した海岸に恵まれており、シティライフと自然の両方が楽しめる理想的な留学先とも言えます。

Times Higher Educationが発表している世界大学ランキング124位のアリゾナ大学は、オンラインで実施するGlobal Campus Admissionというプログラムを開講しました。このプログラムでは、全過程を自国からオンラインで履修することもできる一方、最初の一学期だけをオンライン、その後は米国やその他の国の指定されたキャンパスで学習することも可能となっています。社会人の方でも仕事をしながら参加いただけるプログラムとなっています。

イギリスの大規模研究型大学連合であるラッセル・グループの加盟校。大学教育の質では全英5位となっており、英国の名門大学の一つとしても知られています。

首都ロンドンにキャンパスを構える、全英100以上の大学と提携している教育機関。進学先の大学院が決まっていない、もしくは候補がいくつかあるが決めきれない方にとってお勧めです。修士課程をスタートする前の準備課程を過ごしていただきます。

学問研究を中心とし、「修士」学位を修めることを目的としています。日本の大学院同様に、研究分野ごとの広い視野、学識を備え、高度な専門性を深めます。学位修得後はそのまま研究者となる道も開けるような能力を養成します。

その名の通り専門職を目指す方のために、専門知識、実践能力、技術を養成します。主な学位としてMBA(Master of Business Administration), J.D. (Juris Doctor/法務博士)、M.D. (Medicinae Doctor/医学博士)などがあります。それぞれビジネススクール、ロースクール、メディカルスクールで学びますが、ここで修得できる「博士」はあくまで「専門職」としての学位であり、学術系学位のPh.D. (Philosophy of Doctor/学術博士)とは位置づけが異なります。

より専門性の高いスキル、実用的な能力を身に付けキャリアアップを目指すことが目的とします。既に社会経験を積んでいるので、自分のバックグラウンドを活かした留学は情報交換の場ともなり、学生同士から学ぶことも大いにあります。また、全く新しい分野の知識と技術を会得し、キャリアチェンジを目指し活躍の舞台を広げることも可能です。

大学で学んだ専攻分野の知識をさらに深め、実践的な技術を身につけ卒業後の就職に活かすことを目的とします。また、学部生の間触れることの出来なかった、専攻とは別の分野を学び更なる教養を身に付けたいという方にもお勧めです。

英語力の証明として北米では主にTOEFLR (Test of English as a Foreign Language)、英国ではIELTS (International English Testing System)スコアが必要となります。また、大学院進学適正試験としてGRE(Graduate Record Examinations), ビジネススクール希望者向けのGMAT(Graduate Management Admission Test)、ロースクール希望者向けのLSAT(Law School Admission Test)なども必要とされる場合があります。

いわいる「志望理由書」です。限られた文字数の中で、いかに自分の考え、研究目的、実績などを詳しくかつ明確にまとめられるかが重要になります。審査官にとってはテストスコアーや学部成績に比べ、出願者の目標や考えを知ることが出来る唯一の材料なので、入念に準備をします。

専攻や進学国に関わらず、学部課程の成績証明書は必ず提出します。その際、GPA(Grade Point Average/平均点)が重要になります。欧米大学のほとんどが4段階で成績を定めており、そのうちＧＰＡが2.5以下では大学院の進学は難しく、3.0以下ではトップ大学での入学が難しいと言われています。しかしながら、ＧＰＡが低い場合でも、優秀なテストスコアー、有力な推薦状、説得力のあるエッセーがあれば、挽回できる可能性も大いにあります。

大学院出願には「第三者」による出願者の能力判定が必要になります。業績のある高名な教授の推薦状は有効ではありますが、著名人からの推薦が常に効果があるとは限りません。審査官は出願者が過去にどの様な指導のもとに学習をし、どういった能力を発揮したかを推測します。よって、推薦者に権威があっても、出願者に関する具体性に欠ける内容は望ましくありません。こういった理由からも、推薦状は自分が従事した教授、または会社であれば上司に依頼する方が一般的です。